Aug 19, 2009
コンビニでの使用のクレジットカード
コンビニでクレジットカードを使用して便利だった。それまでは携帯電話の支払をしていたのですが、クレジットカードを使用して、携帯電話のロックを解除するのが面倒になってしまい、クレジットカードの一筋になってしまっているのだ。これからもクレジットカードを利用して行く。IDカードは、よく聞くようになったが、一体だ。 IDは、IDENTITYの略で、本人であることを意味される。つまり、IDカードは、本人であることを証明するカードとのことです。最近、各種の法整備が進み、個人情報の保護は非常に重要になります。これらの流出などを防止するために、IDカードの普及ものと思われる。
【ソウル25日聯合ニュース】脳死の状態になった韓国に居住する米国人女性が、韓国人患者に臓器を提供した。韓国で西洋人から臓器が提供されたのはこれが初めてだ。
カトリック大学ソウル聖母病院が25日に明らかにしたところによると、臓器を提供したのは京畿道・議政府の外国人学校で教師をしていたリンダ・フリールさん(52)。20日に脳出血のため授業中突然倒れ、病院に運ばれたが、脳死の診断を受けた。学校長で夫のレックス・フリールさんは、リンダさんが日ごろ示していた意志に従い臓器を提供する考えを、21日に明らかにした。
フリールさん夫妻は14年前に来韓。外国人学校で教師をしながら、教育と宣教活動に携わってきた。
リンダさんは21日にすぐソウル聖母病院に移され、肝臓、腎臓と角膜すべて、骨組織、皮ふを提供し、22日未明に息を引き取った。腎臓と肝臓の移植手術はすぐに行われ、移植を受けた患者らは順調に回復しており、状態は良好だという。角膜と骨組織と皮ふは今後、やけどなどで苦しむ人に移植される予定だ。
ソウル聖母病院臓器移植センターは「米国人は100万人に35人が臓器を提供しているが、韓国では100万人に5人にすぎず提供者が不足している。リンダさんの臓器提供は、国籍を越え命を分かち合うという崇高な精神を広く知らしめるうえで大いに役立つだろう」と評した。
【関連記事】
歌手パク・サンミンとハン・ヘジン 臓器提供意思登録
ドナー登録者数が過去最高に、17万7千人超える
ダニエル・ヘニー 米医学ドラマへ出演決定
ことし臓器寄贈した脳死者250人、過去最多に
脳死移植ドナー数ことしすでに175人、過去最多
【ソウル21日聯合ニュース】医薬品メーカーのグリーンクロスが日本のバイオベンチャー・アリジェン製薬と共同で、既存薬が効きにくい薬剤耐性菌に効果のある新薬を開発する計画だ。
両社は21日、京畿道のグリーンクロス本社で、アリジェン製薬が開発した新規抗菌剤「WAP−8294A2」の韓国内臨床試験と独占製造販売に関する契約を締結した。
WAP−8294A2はことし上半期に、米国で第1床臨床試験が行われる予定。グリーンクロスは単独で第2と第3の臨床試験を実施することになる。
WAP−8294A2は、多くの抗生物質に耐性を持つ多剤耐性菌のメチシリン耐性黄色ブドウ球菌(MRSA)とバンコマイシン耐性黄色ブドウ球菌(VRSA)を治療できる候補物質。前臨床の結果、既存薬より約10〜30倍強い効果があったと、グリーンクロスは説明している。効果が30分以内に表れるため、より速く効果的に薬剤耐性菌を除去できる見通しだという。また、既存薬は14日間投与しなければならないが、WAP−8294A2は約1週間の投与で済み、患者の負担も軽減できる。
【関連記事】
薬剤費の割合、OECD加盟国で2番目の高さ
「薬剤費適性化、米国の反対長くない」財政経済部
EMS(エレクトロニクス機器の受託製造サービス)企業の世界最大手、鴻海精密工業が太陽電池事業に本格参入する。約40億台湾元(約113億円)を投じて益通光能科技(E―TONソーラーテック)株約37%を取得し筆頭株主となる。台湾の太陽電池業界では、先に台湾積体電路製造(TSMC)や聯華電子(UMC)、友達光電(AUO)などが異業種として参入しており、世界を舞台に各社がしのぎを削る大競争時代に突入した。
鴻海が25日発表した。傘下の投資会社4社とネットワーク機器メーカーの建漢科技(サイバータン)を通じて、益通が発行する私募債を引き受ける。投資額は40億4,000万元。益通株36.8%を取得する。資本提携により、益通の董事長は現在の呉世章氏から鴻海傘下の液晶パネル大手、奇美電子(チーメイ・イノラックス)の段行建執行長に交代するようだ。
鴻海はかねてから太陽電池事業への参入が伝えられており、昨年秋には中国の太陽電池大手、英利集団(中国)とともに山西省で太陽電池用ポリシリコンを製造するとの観測が出ていた。
業界では、今後川上のシリコンウエハーメーカーや薄膜太陽電池メーカーを買収し、垂直統合を加速するとの観測も浮上している。買収先として益通傘下の非結晶シリコン薄膜太陽電池メーカー、宇通光能の名前が挙がっているが、宇通の蔡進耀董事長は「協議したことはない」と否定している。
■益通、資金不足解消へ
証券筋は、今回の資本提携は益通のメリットが大きいと分析する。益通は米国での投資の減損処理などが響き、昨年第1〜3四半期に25億5,000万元の赤字を計上。しかし資金力のある鴻海を後ろ盾にすることで、資金不足解消のめどがたつ。
鴻海は、赤字企業を傘下に持つことで財務的な負担は増えるが、TSMCやUMC、AUOなどにリードを許してきた市場で一定の地位を確保できることから、「安い買い物」との見方が広がっている。
太陽電池専門の調査会社、米ソーラーバズによると、益通は業界大手の一角をなし、昨年末時点の年産能力は540メガワット(MW)、売上高は約190億元だった。
■粗利率低下進行か
今回の発表を受けて、地場の太陽電池メーカーは鴻海の参入に戦々恐々としている。
太陽電池業界は相次ぐ新規参入で低価格競争が激化。こうしたなか、電子製品の受託製造でスケールメリットと低コストの優位性を持つ鴻海の参入で、粗利率の低下がさらに進行するとの懸念が出ている。
現にノートPC業界では、鴻海の参入で低価格競争が激化し、最大手の広達電脳(クォンタ)の粗利率は一時4%を割り込んだ。
■価格戦略、よりシビアに
一方、鴻海は宿敵の友達と“盟友”になる可能性が出てきた。
益通は、シリコンウエハー製造大手のエム・セテックと長期契約を結んでおり、エム・セテックを通じて友達とも取引関係へ発展している。「反鴻海連合」を形成してきた友達だが、益通を通じて協力関係につながりそうだ。
ただ、徹底したコスト削減策を取り価格にシビアと言われる鴻海が益通の経営権を握ることで、エム・セテックなどサプライヤーに対する価格交渉がより強硬なものへと変わる可能性も懸念されている。26日付台湾各紙が伝えた。
WriteBacks
writeback message: Ready to post a comment.