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スポーツクラブの楽しさ

スポーツクラブに入会すると、やはりお金を支払うこともあって、俄然やる気が出てきたね。スポーツクラブで、私の喜びは、実際には併設のジャグジーです。家庭のお風呂でも効果は十分かもしれないが、広いところでのジャグジーは、運動後に入ると、本当に疲れを癒してくれそう、運動の達成感を少し味わうのが楽しみです私です。
最近古着屋に行くと、非常に鮮やかな色彩で、本当に華やかで洗練された洋服がありました。よく見ると、その服、サッカーユニフォームでした。どこか外国のチームのサッカーユニフォームでした。私はあまりサッカーに慣れていなかったのですが、そのときのサッカーのユニフォームは本当にクールなことだと感動しました。着ると気分が明るくなりそうとてもいいですね。
　総務省は２３日、テレビの地上デジタル放送への移行について、総務省のコールセンターに寄せられる相談件数が移行から１カ月近くたった２２日時点でも１日当たり約３０００件あることを明らかにした。移行日の７月２４日の１２万４０００件からは大幅に減少したが、８月以降も数千件の問い合わせが続いており、収束にはまだ時間がかかりそうだ。

　相談件数は、７月２５日に６万９０００件と前日から半減し、３０日には約８０００件と１万件を切った。ただ、８月に入ってからは週末に約２０００件まで減少するものの、１０日以降は約３０００件の問い合わせが続いている。相談内容は「あるチャンネルが見にくい」「２台目の対応が分からない」などが多いという。

　同省は地デジ受信機が手に入りにくい世帯に対し、７月２４日以降に簡易チューナー２万台を貸し出したほか、これとは別に経済困窮世帯にも３万台を給付した。片山善博総務相は２３日の閣議後会見で「しばらくは相談があると思うが、着実に収束に向かうはず」と述べた。

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　郵政民営化を見直す郵政改革法案は今国会でも成立は厳しく、継続審議となる見通しとなった。郵便や郵貯など収益の縮小が続く３事業について、日本郵政グループは新規事業進出などを柱とする経営改革を法案成立を前提に検討しており、法案の“たなざらし”に郵政幹部らは苦悩を深めている。

　「国会は一寸先は闇。私はあきらめていない」。自見庄三郎・郵政改革担当相は２３日の会見でこう述べ、今国会での法案成立に執念をみせた。

　法案は昨年４月に提出されたものの、審議の後回しなどで１年以上が経過し、今国会でも自民党の反対などで継続審議扱いとなることが確実視されている。菅直人首相退陣後の次期政権の対応も流動的だ。

　法案は、持ち株会社の日本郵政と郵便事業会社（日本郵便）、郵便局会社を合併させた上で、ゆうちょ銀行とかんぽ生命保険を子会社とし、現在の５社体制を３社体制に移行する内容。貯金の預入限度額を２０００万円に倍増させ、がん保険など新規事業への進出も認める。

　日本郵政の主力事業は縮小の一途をたどっている。郵便物の取扱件数は年率で３％以上減り、かんぽ生命の保有契約件数は過去１０年間でほぼ半減した。郵便貯金の残高もピーク時の２６１兆円（１９９９年度）から９０兆円も減少した。

　法案が成立すれば収益改善に弾みがつくだけに、日本郵政の斎藤次郎社長は「今は両手を縛られたまま泳げといわれている状況で、新規事業が認めらず資産の劣化も招いている」と、早期成立を訴えている。

　一方で「現状でもできることに取り組むべきだ」（郵政幹部）との声も内部にあり、企業としての経営努力も問われている。

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　リビアの内戦が終結する見通しとなったことで、世界的な景気停滞懸念から弱含みの国際原油価格の下落圧力が強まりそうだ。世界第８位の石油埋蔵量を誇る同国からの原油輸出再開に期待が高まり、２２日に一時原油価格は下落基調を強めた。ただ、内戦によるパイプライン損壊などで従来の３０分の１以下に落ち込んだ生産の回復には２〜３年かかるとの見方もあり、市場関係者は当面、神経質な展開が続くとみている。

　２２日の欧州株式市場では、イタリアの石油・天然ガス大手エニの株価が６．３％上昇するなど、リビアに石油利権を持つ欧州石油大手の株価が一斉に上昇。代表的な原油指標である北海ブレント原油の先物価格も前週末比２６セント下落して１０８ドル３６セントとなった。

　カダフィ政権崩壊で、反体制派の「アラブ湾岸石油会社」は今後３カ月でリビアの東部や南西部砂漠地帯の油田で日産３０万バレルの生産を目指すと表明するなど、石油生産低下に区切りがつくめどがついたためだ。

　リビア産原油は、ガソリンなどが多くとれる軽質油で硫黄分も少ないため、距離も近く環境規制の厳しい欧州市場が主要消費地だ。だが、日産１６０万バレルだったリビアの石油生産量は、内戦勃発で同５万バレルまで低下。北海ブレントの先物価格が４月に１２６ドル台にまで高騰するなど、内戦は原油価格の押し上げ要因となってきた。

　国際原油市場では、欧米の景気後退懸念や夏のドライブシーズン終了で、需給の軟化傾向が強まっている。石油天然ガス・金属鉱物資源機構の野神隆之上席エコノミストは「リビアの石油輸出が再開すれば、欧州に回っていた中東の石油がアジアに戻り、（日本の）国内ガソリン価格にも一層の下落圧力がかかる」と分析する。

　しかし、リビア中部シダルなどでは石油輸出港やパイプラインが戦闘で破壊されるなどの被害が出ており、欧米の石油コンサルタントの間では「全面復旧には早くて２〜３年要する」との見方も出ている。

　実際、内線終結の道筋に不透明感が増した２３日の北海ブレント先物価格は一時反発に転じるなど、市場の疑心暗鬼は解消されていない。石油利権をめぐり反体制派内での内紛も懸念されるなど、なお原油市場の波乱要因となりそうだ。（吉村英輝、ロンドン　木村正人）

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